「ストレスチェックをやってみたら、高ストレス者が思ったより多かった…どう対応すればいいんでしょう」——このような相談は、ストレスチェックを初めて実施した企業から特によく届きます。高ストレス者の割合を見て、どう判断し、何をすべきか。今回は高ストレス者の基準と、現場でうまくいっている対応方法を解説します。
高ストレス者とは？割合の目安
ストレスチェックの結果、高ストレス者と判定されるのは全受検者のおおよそ10〜15%程度が目安です。厚生労働省の調査では、全国平均は約10%とされています。自社の高ストレス者割合がこれより高い場合、職場環境や業務負担に何らかの問題が潜んでいる可能性があります。
ただし、数字だけで判断するのは危険です。「高ストレス者が少ない＝職場が健全」ではなく、「正直に回答できない職場文化がある」ために低く出ているケースもあります。厚生労働省のストレスチェック制度では、受検率と合わせた総合的な分析が推奨されています。
高ストレス者への対応：3つのフェーズ
フェーズ1：産業医面談の案内（任意）
高ストレス者と判定された従業員には、産業医との面談を案内します。ただし、面談は本人の申し出が前提であり、会社が強制することはできません。「面談を申し出ても不利益はない」ことを事前に周知しておくことが、申し出率を上げるポイントです。
フェーズ2：職場環境改善のためのグループ分析
個人の高ストレス者対応だけでなく、集団（部署・チーム）ごとのストレス分析が重要です。「営業部の高ストレス者割合が全社平均の2倍」といった傾向が見えれば、個人の問題ではなく職場環境の問題として対処できます。
フェーズ3：職場改善策の実施と評価
グループ分析の結果を衛生委員会に報告し、具体的な改善策（業務量の見直し・管理職のマネジメント研修・コミュニケーション施策など）を検討・実施します。翌年のストレスチェック結果と比較して効果を測定します。
「高ストレス者が多い＝会社の恥」ではない
WellConが企業を支援していて感じるのは、高ストレス者の存在を「見たくない数字」として扱う企業ほど、問題が深刻化しやすいということです。逆に、「うちに高ストレス者がいることを把握し、真摯に向き合おうとしている企業」のほうが、1〜2年後に職場環境が大きく改善しているケースが多いです。
数字を可視化することは、問題の始まりではなく、改善の始まりです。ストレスチェックの結果を「見て終わり」にせず、次のアクションにつなげることが健康経営の本質です。
ストレスチェック後のフォローが一番大事
WellConでは、ストレスチェックの実施から結果分析・高ストレス者へのフォロー体制づくり・職場環境改善の施策立案まで、一貫してサポートしています。「とりあえず実施したが次をどうすればいいかわからない」という企業のご相談を多くいただいています。
よくある質問（FAQ）
- Q: ストレスチェックで高ストレス者と判定される割合の目安は？
- A: 厚生労働省の調査では全国平均は約10%とされており、受検者全体の10〜15%程度が目安です。自社の割合がこれを上回る場合、職場環境や業務負担に問題が潜んでいる可能性があります。
- Q: 高ストレス者に産業医面談を強制することはできますか？
- A: 高ストレス者への産業医面談は、本人の申し出が前提であり、会社が強制することはできません。「申し出ても人事上の不利益はない」と事前に周知することが申し出率向上の鍵です。
- Q: ストレスチェックのグループ分析はどのように活用するのですか？
- A: グループ分析とは部署やチームごとのストレス状況を集計・分析することです。特定部署の高ストレス者割合が全社平均より高い場合、個人の問題ではなく職場環境の問題として対処できます。
- Q: 高ストレス者の割合が低ければ職場は健全と言えますか？
- A: 必ずしもそうとは言えません。「正直に回答できない職場文化」がある場合、割合が実態より低く出ることがあります。厚生労働省は受検率と合わせた総合的な分析を推奨しています。
- Q: ストレスチェックで高ストレス者が多かった場合、最初にすべきことは何ですか？
- A: まず高ストレス者への産業医面談を案内し、次に部署ごとのグループ分析で職場環境の問題を特定します。その後、衛生委員会と連携して業務量見直しやマネジメント研修などの改善策を実施します。